“はたらくをよくする®”ための専門サービスで、1400社以上のはたらく人と職場を支援しています
ピースマインド
荻原 英人 代表取締役社長
【PROFILE】国際基督教大学卒。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP（従業員支援プログラム）サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする®」事業を推進。Forbes JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。著書『レジリエンス ビルディング』他。
いきいきとした人と職場を増やすために「社員」「マネジメント」「組織」を支援
「『はたらくをよくする®エコシステム』を創り いきいきとした人と職場を増やす」をビジョンに掲げ、働く人が抱える課題について「社員」「マネジメント」「組織」の3つの側面から解決を図っています。
1998年に開始したEAP（従業員支援プログラム）は、従業員へのカウンセリングや職場の人事、産業保健従事者との連携を通じて課題解決支援をしています。
また、EAP相談やストレスチェック、研修などの各種サービスで蓄積したデータ・ノウハウを活用した組織改善のコンサルティングによって、顕在化した職場の課題の解決から、未然防止策、健康経営の推進までをトータルに支援できるところが強みです。
●ピースマインドのビジョン
健康経営推進企業から支持される専門性・グローバル対応力・導入効果
カウンセリングを年間3万件以上、ストレスチェックを累計227万人実施するなど、幅広い業種の企業でサービスが利用されています。取引先企業は1400社を超え、その8割が上場企業です。
例えば、丸井グループ様は2013年から当社のEAPやストレスチェックを導入されています。また、ネットフリックス様からの委託を受けて心理の専門家の立場で日本におけるリスペクト・トレーニングの最適化に協力するなど、健康経営を推進する企業から支持されています。
臨床心理士などの専門職、バイリンガルのカウンセラーが多数在籍しているため、専門性の高いサービスを200以上の国・地域に提供できるグローバルな対応力も特徴です。年間約3万2000件の対応実績があり、カウンセリングにおける課題解決率は約90％です。
パワハラ防止、メンタルヘルスケアなど、増加する課題を解決するサービスを強化
パワハラのリスクを測るインデックスや再発防止プログラム、メンタルヘルスケアのための「産業医業務受託サービス」など、職場で増加している課題の解決に役立つサービスを強化しています。また、サービスやデータを有機的につなぐためのプラットフォーム「Working Better Cloud」も提供しています。
私たちが目指しているのは「はたらくをよくする®」に貢献し続けるリーディングカンパニーとなることです。今後も職場とはたらく人にしっかりと向き合い、課題解決を支援していきます。
専門分野
【業種】全業種
【職種】全職種
【対象者】経営者・役員、社外取締役・監査役、事業責任者、事業責任者（海外）、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒、バイリンガル、外国人、海外現地人材、障がい者、中高年、医師、看護師
顧客
イマジカデジタルスケープ、 聖隷福祉事業団、NTTドコモ、丸井グループ、ライオン他
会社情報
【社名】ピースマインド株式会社（英語表記：PEACEMIND Inc.）
【代表者】代表取締役社長 荻原英人
【設立】2004年（創業1998年）
【資本金】9025万円
【従業員数】93人
【住所】東京都中央区銀座3-10-6 マルイト銀座第3ビル8F
【その他拠点】大阪オフィス、銀座ルーム、新宿ルーム、立川ルーム、横浜ルーム、仙台ルーム
【ネットワーク・連携】国内（提携専門機関）全国約240機関、グローバル（多言語対応）全世界200以上の国・地域
【メディア】はたらくをよくするお役立ち情報 https://www.peacemind.co.jp/workingbetter-info/
【認定】産業医科大学によるCOA（Council on Accreditation）方式メンタルヘルスサービス機関機能認定、健康経営優良法人2023（中小規模法人部門（ブライト500））、女性活躍推進企業認定「えるぼし認定」認定段階3
【TEL】03-3541-8660
【E-mail】info@peacemind.co.jp
【コンサルタント数】延べ75人
【サービス】EAP（従業員支援プログラム）サービス、ストレスチェックの実施、組織分析、職場改善支援、研修・トレーニング、健康経営支援
日本人材ニュース編集部の評価
ピースマインドは、20年以上の実績を持つEAPサービス大手。専門性の高いサービスを継続して安定的に提供できる点が大手・上場企業を中心とする導入企業から評価されている。デジタルプラットフォームを提供して健康関連データの活用支援にも力を入れており、人的資本経営の推進に向けて人事施策の効果検証への貢献が期待される。職場や働く人の課題は多様化・複雑化しており、同社が果たす役割は一層高まっている。
