デジタル人材の育成計画から実行まで支援し、
DX推進によるビジネス変革に伴走します
ディジタルグロースアカデミア
高橋 範光 代表取締役社長
【PROFILE】アクセンチュアからチェンジに入社し、執行役員としてビッグデータやAIなどデジタル人材育成事業を立ち上げる。2021年、KDDIとの合弁会社ディジタルグロースアカデミアを設立し、代表取締役に就任。経産省デジタルスキル標準検討会委員、情報処理推進機構専門委員、デジタルリテラシー協議会事務局、チェンジホールディングス執行役員
DXの現場経験・ノウハウを持つ講師と教育手法で年間150社以上を支援
「DX推進を担える人材がいない」「社員のDXリテラシーが低い」などの課題を解決するため、当社は2021年にチェンジホールディングスとKDDIとの合弁会社として設立されました。「デジタルを武器に、 人と企業が成長し、 日本に変革をもたらす」をミッションに、デジタル人材育成に役立つ最適な学びを提供しています。
当社の強みは、DXの現場経験やノウハウ、優れた教育手法を持ち合わせた講師陣が揃い、各社の課題や要望に合わせてコンテンツをカスタマイズして提供できることです。また最新のテクノロジーにいち早くキャッチアップする感度の高さなども評価され、金融、製造、建設・不動産、食品などあらゆる業種で年間150社以上を支援しています。
育成計画を策定し、全社員が自ら学ぶeラーニング、実践につなげる研修を提供
デジタル人材育成は3つのステップで進めています。
まず1つ目は、DX実現に向けてどのような人材を育成したいのか、どれぐらい教育に時間を割けるかなどをヒアリングした上で、育成計画を策定する「コンサルティング」です。取り組みにドライブを掛けるため、あえて経営層の意識啓発から行うケースもあります。
2つ目は「eラーニング」です。全社員が自らデジタルを学べるプラットフォーム「みんなデ」上で、当社のオリジナルコンテンツを提供します。80以上ある講座は１本10分程度のマイクロラーニング形式で、すきま時間に効率的に学習できるよう工夫されています。
3つ目が「研修」です。全社員向けのDXリテラシー研修に加え、デジタルコア人材研修やDX実行を支援する演習やワークショップなどの実践的なメニューを幅広く用意し、学んだスキルをアウトプットすることでDXの実践につなげていきます。
●デジタル人材育成支援の特徴
継続的な学習促進、デジタルスキル標準・DXパスポート試験のコンテンツも拡充
デジタル人材育成はeラーニングや単発の研修だけで実現できるわけではありません。そのため、社員が継続的に学習に取り組むことを促したり、デジタルスキル標準やDXパスポート試験に向けたコンテンツなども拡充させています。
当社はDXのエキスパートとして、全社員がデジタルを武器に活躍し、ビジネス変革を実現できるよう支援していきます。
専門分野
【業種】全業種
【職種】全職種
【対象者】経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅・若手、新卒
顧客
アグレックス、AKKODiSコンサルティング、アデコ、伊藤忠丸紅鉄鋼、エヌ・ティ・ティ・データ東海、MS&ADインターリスク総研、大林組、沖縄セルラー電話、KDDI、塩尻市、大和リビング、千葉銀行、DIC、東急建設、トヨタ車体、日商エレクトロニクス、日本総合住生活、ネットワンシステムズ、ふくおかフィナンシャルグループ、富士フイルムビジネスイノベーション、ミズノ、みずほフィナンシャルグループ、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三菱商事、Modis
会社情報
【社名】株式会社ディジタルグロースアカデミア
【代表者】代表取締役社長 高橋 範光
【設立】2021年
【資本金】1000万円
【従業員数】26人（出向社員含む）
【住所】東京都港区虎ノ門5-1-4 東都ビル5F
【ネットワーク・提携】チェンジホールディングス、KDDI、ロゴスウェアなど
【メディア】
WEBページ：https://www.dga.co.jp/
Facebook：https://www.facebook.com/digitalgrowthacademia
【TEL】03-3478-2060
【問合せ】https://www.dga.co.jp/contact/
【専門チーム】デジタル人材育成サービスユニット
【サービス】研修・eラーニング事業などの企業向けDX人材育成企業向けDXソリューション導入支援
日本人材ニュース編集部の評価
ディジタルグロースアカデミアは、東証プライム企業でDX支援を専門とするチェンジホールディングスと大手通信会社KDDIが協業し、デジタル人材の育成サービスを提供している。全社員のDXリテラシー底上げから、デジタルによる業務変革をリードできる人材の育成まで対応し、同社の支援を受けて経産省認定のDX銘柄に選ばれる企業も出てきている。デジタル人材の育成は大手企業が先行しているが、それに続く企業でも急務となっており、同社への支援依頼がさらに増えそうだ。
