CxO・社外取締役・部長等の経営幹部紹介に特化。相性を大切に丁寧に紹介しています
インターウォーズ
吉井 信隆 代表取締役社長
【PROFILE】リクルートの首都圏営業部長・キャリア事業立上等を経て、95年インターウォーズ設立。経営幹部人材紹介・新規事業開発支援等の事業を展開。公益社団法人日本ニュービジネス協議会連合会副会長・事業創造大学院大学客員教授等、複数の公職を務める。
人材紹介事業歴25年の独自に構築した候補者ネットワークが強み
当社の強みは、求人企業からの経営幹部の人材ニーズに的確に応えるために、通常のルートとは別に独自の候補者接点を保有していることです。
具体的には、「20年以上運営している経営幹部のための転職支援サイト」、「別部門でインキュベーション事業を行っているからこそ出逢える志と能力の高い人材」、「業界経験豊富なコンサルタントが信頼するキーマン」等であり、その機会点を介して出逢った多くの経営幹部人材が当社に登録しており、次の活躍の機会に備えています。
●インターウォーズの得意領域
40代・50代のCxO・社外取締役・部長等の経営幹部に特化し、成功報酬で紹介
当社のメイン領域は、 ビジネス経験豊富な40代・50代のCxO、社外取締役・女性役員、人事・経営企画・財務経理等の管理部門や営業・マーケティング等の事業部門の部長等の経営幹部の紹介です。
企業の合従連衡が進み、業界間の垣根もなくなってきていることもあり、クライアントの業界は多岐にわたります。上場企業・有名企業～注目のベンチャー企業問わず、直接、経営陣・人事責任者からの相談が多く、公に募集しにくい案件や、求人票では表現が難しい案件の依頼も日常茶飯事です。
当社の人材紹介のスタイルは、一人のコンサルタントが企業の採用ニーズと候補者のキャリア構築ニーズの双方に対応する一気通貫型です。クライアントへの丁寧なインタビューを通じて、歴史・強み・目指している未来や課題・募集背景等への理解を深め、担当コンサルタントが直接候補者に案件の魅力等を伝えます。
マッチングにあたっては、候補者のスキルや経験はもちろんのこと、キャリア採用において、特に重要な「相性」を大切に紹介しています。また、顕在化したニーズに人材を紹介するだけでなく、クライアントへの丁寧なインタビューにより理解を深め、経営者が描く未来の実現や課題解決に向け、必要であろう人材を提案で紹介することもあります。
紹介数ではなく、相性を大切にクオリティーの高い紹介を目指す
人材紹介専任コンサルタントは全員が人材紹介ビジネス15年前後の経験を持つベテランで、且つ国家資格「キャリアコンサルタント」保有者です。
なかには紹介数を優先し、電話やメール連絡のみで紹介する事例もあるようですが、経営へのインパクトが大きい経営幹部の人材紹介というビジネスだからこそ、候補者との初回インタビューは対面もしくはオンラインでの丁寧な面談に拘っています。
また、ミスマッチを極力防ぐために、採用までのプロセスを通じて、求人企業・候補者双方と情報共有・意見交換を行っています。
これからも、求人企業の経営幹部採用成功に向け、今以上に信頼されるパートナーとなるべく、相性を大切にクオリティーの高い紹介を目指します。
専門分野
【業種】
ネットサービス、食品、電機・自動車、エネルギー、システムインテグレータ、ウェブインテグレータ、Eコマース・通信販売、バイオ、医療サービス、福祉、商社・流通、量販店、外食、広告・出版、コンサルティングファーム
【職種】
経営、人事、経営企画、事業企画、営業企画、マーケティング、広報・IR、サプライチェーン、経理・財務、総務・法務、M&A、営業（法人）、IT・システム、コンサルタント
【対象者】
経営者・役員、社外取締役・監査役、顧問・アドバイザー、事業責任者、マネジャー
会社情報
【社名】インターウォーズ株式会社
【代表者】代表取締役社長 吉井信隆
【設立】1995年
【資本金】3260万円
【従業員数】12人
【住所】東京都中央区銀座6-13-16 ヒューリック銀座ウォールビル9F
【メディア】「CAREER WOOS」 https://www.careerwoos.com
【TEL】03-3543-7800
【E-mail】info@interwoos.com
【コンサルンタント数】企業・候補者担当5人
【フィー体系】成功報酬
日本人材ニュース編集部の評価
インターウォーズは経験豊富なコンサルタントが、求人企業の経営者や企業風土と候補者の「相性」を第一に考える丁寧なマッチングを一気通貫で行い、求人企業と候補者双方から信頼を得ている。CxO、社外取締役、事業部長などの紹介をメインとし、経営幹部に特化した転職サイトなどの同社独自のルートで候補者接点を保有しているところが強み。企業規模は上場企業からベンチャー企業まで多岐にわたり、経営幹部の人材確保に悩む企業の強い味方になるだろう。
